大町市議会 2010-12-09 12月09日－04号 日本でも１９８０年代から注目されるようになり、最近、研究の結果、うつ病に対する著しい成果が認められまして、本年度の診療報酬の改定により、精神科専門療法の部に認知療法・認知行動療法の区分が新設され、本年４月から健康保険の適用を受けることとなったものでございます。認知療法・認知行動療法は、近年の精神療法分野での目覚ましい成果と言われまして、自殺予防対策の一環としても重要な役割を担っております。